写メール

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写メール(しゃメール)は、カメラ付き携帯電話を用いて撮影した画像を電子メールに添付して送信するサービス。ソフトバンクモバイル(旧J-フォン)の商標名。 「写メ」、「シャメ」等と略される。


[編集] 概要

元々J-フォン(現・ソフトバンクモバイル)のメールサービス「ロングメール」では画像の添付が可能であった。写メールはこれを利用して、カメラ付き携帯電話で撮影した画像を電子メールに添付出来るようにしたサービスである。携帯電話機にカメラを組み込むことを主導したのは高尾慶二とされている。 2000年11月に初のカメラ(内蔵型)付き携帯電話「J-SH04」(シャープ製)が発売されたが、当初はユーザーの使用方法が明確でなかったため、社内的にも賛否両論だったとされている。翌年の2001年夏季キャンペーンより「写メール」という名称を付けたところ大ヒットとなった。正確には、もともとはサービス名として開発したものではなく、キャンペーンワードとして打ち出したものが、後にサービス名として定着した。キャンペーンを主導したのは、当時宣伝担当の岩林誠とされている。その後も、三洋ノキア東芝三菱等が相次いでカメラ付き機種を投入した。

つまり、高尾慶二が「カメラ付きケータイ」を開発し、その後、岩林誠が既存の写真添付メールを「写メール」という使い方提案に変換させたことにより、業界に大きなインパクトを与えることになった(この経緯は、福富忠和著「ヒット商品の舞台裏」に詳しい)。これにより、J-フォンの市場占有率は大きく上昇し、NTTドコモは「iショット」、auは「フォトメール」として同様のサービスを追従展開している。現在では、携帯電話のカメラ機能は、国内で販売される携帯電話端末の標準的な機能となった。

また端末開発メーカーであるシャープは、これ以前よりJ-フォンやNTTドコモ向けに端末の供給を行っていたが、市場占有率は低迷し(携帯電話機に関しては)弱小メーカーの1つに過ぎなかった。しかし同機能のヒットはシャープの携帯電話機市場占有率を大きく伸ばす原動力となった。

ボーダフォン時代、ヨーロッパ各国のボーダフォンでも、日本の写メールキャンペーンの成功を受けて、"Picture Messaging"キャンペーンが展開されるなど、世界的に影響を及ぼしたビジネスコンセプトとなった。

[編集] 一般用語としての側面

「写メール」自体の商標・サービス名はソフトバンクモバイルが所有・使用しているが、NTTドコモやau等も含めた携帯電話各事業者間相互の、画像・動画付きメールについて、一般には「写メール」の名称を通称として使うのが浸透している。

またPHSPC間とのカメラ撮影画像のメールでのやり取り、さらには画像をメールに添付して送信せずともカメラ付き携帯電話・PHSで撮影した画像自体や撮影する行為そのものについて、「写メ」「写メる」などと呼ぶ傾向も一部にはある。これらは誤用ではあるが、言葉自体の浸透度が相当に高い事を示す事例と言える(ウォークマンホッチキスが好例である)。

[編集] 関連項目